
江戸幕府は、海外との交易を全面的に拒否していたわけではない。むしろ、徳川家康の基本方針は、「交易を統制しながら、交易の実利は積極的に得る」というものだった。
しかし17世紀に入ると、幕府は次第に交易を制限し、やがて鎖国体制へと向かっていく。では、なぜこの政策は200年以上も維持されたのだろうか。本稿では、出口治明氏の著書『一気読み日本史』より、解説する。
※本稿は、出口治明著『一気読み日本史』(日経BP)より、内容を一部抜粋・編集したものです。
交易に対する徳川家康の方針は「統制しながら、実利は積極的に得る」でしたね。しかし、キリスト教の広がりに対する懸念から、江戸幕府は、次第に交易を制限するようになり、鎖国に至ります。
鎖国に向かう決定的な要因となったのが、1637年の島原天草一揆、いわゆる「島原の乱」です。かつて「乱」と呼ばれていたのが、最近では「一揆」になったのは、領主の過酷な政治に対する領民の抗議という、中世の土一揆に似た性質があるからです。信仰をめぐる争いだけではありません。
一揆の舞台となった島原は、もともとキリシタンの有馬晴信の領地でした。晴信は死罪になっていましたね。その後は、松倉重政と松倉勝家の親子が、大名になって治めていました。対岸の天草も、かつてはキリシタン大名の小西行長の領地でしたが、関ヶ原の戦いの後、寺沢広高と寺沢堅高の親子が領主となりました。
どちらもキリスト教の信者の多い地域で、禁教令が出された後も、表向きは改宗したように見せながら、粘り強く信仰を守る人たちが多くいました。そこにきて松倉氏と寺沢氏は、キリスト教を弾圧するばかりか、徴税の面でも、領民を相当に絞ったといわれています。その負担に加えて、天候不順も続き、ついに領民が武装蜂起したのが、1637年の秋でした。
4万人近くまで膨らんだ一揆勢を、実際に指導していたのは、キリシタン大名だった有馬晴信や小西行長のかつての家臣で、帰農していた元武士だったと見られています。そのリーダーに担がれたのが、当時17歳の天草四郎でした。四郎には「海上を歩いて渡った」など、たくさんの伝説が残っていて、カリスマ性を備えていたようです。
有馬晴信の城だった原城に立てこもった一揆勢を、幕府が総攻撃したのは、翌1638年2月。動員された幕府軍は12万人あまり、死傷者は1万2000人に上りました。これほどの戦いは、この後、明治維新までありません。
一揆が終わった後、松倉勝家は斬首になりました。江戸時代の藩主で、切腹ではなく斬首になったのは、この1件だけだと思います。寺沢堅高は自害しました。幕府にも、この一揆の原因が、わかっていたのでしょう。それと同時に、やはりキリスト教は恐ろしい、とも思ったはずです。
「鎖国」も「鎖国令」も後世の言葉です。鎖国という言葉は、17世紀末に長崎に滞在していたドイツ人医師ケンペルの書いた論文を翻訳してできました。鎖国令は、当時、個々に出された法令の総称です。
最近では、江戸時代の日本が「鎖国していなかった」と考える人もいます。長崎を窓口にネーデルラントと交流していたし、対馬、松前、薩摩を窓口に海外と交流していたという理由です。しかし、どの窓口もさほどの規模ではなく、のちに「開国した」ことに異論を唱える人はいません。だから、日本は鎖国していたと考えていいと思います。
鎖国令は5回にわたり出され、1639年の第5次鎖国令で、ポルトガル人を追放しました。さらに、ポルトガル人がいた長崎の出島に、ネーデルラント人とネーデルラント商館を移して、鎖国が完成します。ネーデルラント人が「ポルトガルが日本に供給していたものは、すべて私たちが供給できます」と断言したので、幕府は、ポルトガルを見切ったのです。
島原天草一揆が、幕府が鎖国に向かう決定的な要因となったことは間違いありません。しかし、第4次鎖国令は、島原天草一揆が起こる前年に出ています。とすると、キリシタンの取り締まりだけが、鎖国の目的だったのか、という疑問も浮かびます。何しろ、江戸時代の鎖国は200年以上も維持されたのです。それだけの理由で、これほど長く鎖国が続くでしょうか。
次のような考え方が有力です。
徳川家康は、太閤検地を引き継ぎ、全国の土地を石高という米の生産量で総覧していました。そして、大名たちのことも、石高でコントロールしていました。石高でいえば、徳川家は250万石で、のちに450万石に拡大します。それに対して、大名は、一番大きい加賀藩の前田家でも約100万石でした。この時代は「石高≒経済力≒軍事力」でしたから、徳川家の力は圧倒的です。
しかし、海外との交易が盛んになって、交易でどんどん儲ける大名が出てきたらどうでしょうか。米の生産量では経済力も軍事力も示せなくなり、徳川家の優位はあっというまに覆されます。
実際、東北の伊達政宗などは、日本国内で領地をこれ以上に増やすのは難しいから、海外と商売して大きくなろうと考えていました。政宗が家臣の支倉常長をヨーロッパに派遣したのは、その布石でしょう。
現代の日本とシンガポールのようなものです。シンガポールの面積は東京23区よりやや大きいくらいで、人口は約600万人と、日本よりずっと小さな国です。しかし、1人当たりGDPは9万2932ドルあり、それに対して日本は3万3956ドル(2025年)。日本が3倍近くも差をつけられているシンガポールは、小国でも交易や金融で大儲けしているわけです。そういう逆転のシナリオを描く大名が当時いたとしても、不思議ではありません。
そこで幕府は、どう考えたかというと、「交易さえやらせなければ、徳川家がずっとトップやで」と。だから、幕府は鎖国を続けた、という考え方が、最近は有力になっています。
そんな日本の鎖国政策を、ほかの国々は「まあ、ええわ」と放置しました。なぜかというと、「日本にはもう、大したもんはないで」と感じていたからでしょう。17世紀後半になると、日本の銀山の産出量は減っていました。19世紀になって、アメリカのペリーが開国を迫ったのは、中国と交易をするため、太平洋を渡るときの中継基地が必要になったからです。
更新:02月15日 00:05